増補改訂版　2050年自然エネルギー100％

時潮社学術書・専門書建築・設計・環境増補改訂版　2050年自然エネルギー100％

フォーラム平和・人権・環境【編】
藤井岩根【監修】
7月31日に刊行した『2050年自然エネルギー100％エコ・エネルギー社会への提言』の増補改訂版。原油暴騰からを追加掲載しました。

2005年10月16日毎日新聞広告掲載
2006年1月19日毎日新聞広告掲載
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著者: フォーラム平和・人権・環境【編】

出版年月: 2005年10月15日

ISBN: 4-7888-0504-9

販売価格: 本体2,000円＋税

サイズ: A5判

製本: 並製

頁数: 280ページ

備考

著者紹介

大林ミカ（環境エネルギー政策研究所副所長）
小澤祥司（環境教育コーディネーター、有限会社アースキッズ代表）
坂井正康（長崎総合科学大学工学部機械工学科教授工学博士）
長井浩（日本大学生産工学部数理情報工学科助教授）
西尾漠（NPO法人原子力資料情報室共同代表）
長谷川公一（東北大学大学院文学研究科教授）
深川良治（建築ディレクター一級建築士）
藤井石根【監修】（明治大学理工学部機械工学科教授工学博士）

書評の紹介

毎日新聞　２００５年９月１１日（日）
大胆な省エネの提言教育の重要性を指摘
巨大ハリケーンや台風多発の原因は地域温暖化？　という疑問に対しては専門家の間で見解が割れている。とはいえ、「カトリーナ」の惨事をきっかけに、米国に限らず市民の環境問題への関心は高まっているだろう。また、原油価格高騰の影響で、自然エネルギーのポテンシャルに興味を抱き始めている人も多いと思われる。

本書は、２０５０年までにわが国の一次エネルギー消費量を半減させることを大胆に提唱している。「そんなむちゃな」とおもうだろうが、デンマークは２０３０年にむけ「エネルギー消費量半減社会」を目指して走り始めている。「日本でもその実現は可能だ」という。究極的にはエネルギー資源を海外に頼らず、自前の自然エネルギーでまかなう社会を主張している。現実のハードルが高いことを著者たちは認識した上で、限界が近い石油資源の問題、バイオマス・風力・太陽光などの将来性、ＲＰＳ（新エネルギー利用特別措置）法を始めとする制度上の課題、市民レベルで可能な取り組みなど、エネルギー問題の論点を広角的に解説している。

ドイツの環境政策が他の工業国より進んでいるのは、市民の側が「経済成長より環境や自然を優先するように」と要求したためだと言う。日本の場合、目先の成長率と環境問題のバランスに理解を得ることが難題だ。本書が指摘しているように、教育や啓蒙は重要だろう。
加藤出（エコノミスト）

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